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省エネ住宅とは、言葉の意味としては広いです。従来の住宅よりも少ないエネルギー使用量の家を指す場合もあれば、太陽光発電など、再生可能エネルギーを装備した家を指す場合もあります。ここではそれらを含め、省エネ住宅とは何を意味するのかや、メリット・デメリットについてをまとめています。
省エネ住宅には基準が設けられています。昭和55年に省エネルギー基準が設けられると、その後1992年、2013年、2016年に改正されました。そして最後に改正された2016年に、外皮性能と位置エネルギー消費量の2つの基準が設定されました。
但し、この基準は地域によって変わります。なぜなら、使用するエネルギーは地域環境によって大きく異なるからです。日本列島は南北に長い点や、山脈部もあれば平野もあるなど、地域によって気候が大きく異なります。
寒い地域であれば空調設備の重要性は高まりますし、温暖な地域では空調設備の重要性は低下しますので、それらを踏まえ、地域によって異なる基準が設定されています。
外皮性能とは外壁や窓など、外の空気と触れている面を通して、家の中の熱がどれくらい損失しにくいのかを現したものです。
外皮性脳も断熱と日射の二つに分類されており、断熱はUA値として表示されるもので、UA値が小さいほど断熱性に優れているものです。
一方、日射とは外から入る熱の量です。同じ屋外でも直射日光を浴びている場所と日陰とでは体感が全く異なるものですが、家も同様です。日射をどれだけ遮断できるかを現したものがηA値です。この数値が低いほど、家屋の中に入る日射を遮蔽できることを現していますので、省エネ性が高いことを意味します。
一次エネルギー消費量とは、家庭で使用されるエネルギーです。かつては2013年から導入されたもので、それまではエネルギーの単位がバラバラでした。電機やガスなどそれぞれ別のエネルギーを使用していましたが、2013年以降はそれらに変換される前のエネルギーを一次エネルギーへと換算して評価することになりました。
一次エネルギーのポイントとして、使用するエネルギーを創造するエネルギーで差し引ける点にあります。太陽光発電のように、自らエネルギーを創出できる設備も登場しています。
そして太陽光発電で創出したエネルギーは、使用した一次エネルギーから差し引けるので、太陽光発電等、エネルギー総出量が大きい家屋は、一次エネルギー消費量が減少します。
省エネルギー対策には等級が用意されています。
行政としても省エネルギーに力を入れていますので、断熱等性能等級、一次エネルギー消費量等級が4の家屋に関しては、フラット35Sが利用できるなどの特典が用意されています。
等級が高いほど条件が厳しいものになります。例えば断熱等性能等級の場合、等級4は平成28年（2016年）基準となりますが、等級2は平成55年基準です。これは決して誤字ではなく、住宅性能は年々高まることが予想されますので、平成55年には標準的に装備されているであろう設備として設定されています。
省エネ住宅は光熱費を抑えられますので、削減しやすいです。断熱性が高い省エネ住宅は、空調への依存度を低下させることが可能なので、従来よりも低稼働でも効率の良い空調をもたらすことになります。つまり、省エネです。
同じ空間でありながら、断熱性脳が優れていることで、少ないエネルギーで快適な空間を生み出すことができるのです。光熱費の削減になるだけではなく、太陽光発電を設置することでエネルギーを創造すれば、既存エネルギーの使用量も減りますので、結果的に光熱費の削減となります。
地球温暖化は国際的に大きな問題としてクローズアップされています。
もちろん我が国も例外ではなく、昨今増えている異常気象は地球温暖化の影響が懸念されています。温暖化の原因は温暖化ガスです。温暖化ガスはエネルギーを使用することで排出されます。つまり、省エネで従来よりもエネルギー使用量を抑えることで、温暖化ガスの抑制となり、温暖化の抑制に繋がります。
省エネ住宅は、従来の住宅よりも省エネルギーを実行するために、断熱材や太陽光発電などを用意しますので、初期費用は高くなりがちです。追加装備的な位置付けとなりますので、省エネ設備のない住宅の建設費用と比べると高くなります。
ただし、あくまでも初期費用であって、毎月の光熱費は抑制できますのでイニシャルコストはある程度抑えられます。そのため、長期的視線で見ると初期費用をペイできるので、決してデメリットとは言い切れないとの指摘もあります。
省エネ住宅とは、先にもお伝えしましたが断熱性能やエネルギー創出設備を有している住宅だと考えることができますが、断熱性能は高い技術力・施工力あってこそです。どの業者でも簡単にできるものではなく、ノウハウが必要なものです。例え見様見真似で実践したとしても、わずかな隙間が生じていることで思ったほどの断熱性能ではないケースもあります。
つまり、高い技術力を持つ業者を探す必要がありますので業者選びで難航する可能性もあります。