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住宅を購入する際、ほとんどの方が何らかの保険に加入します。ただ一つの保険で火事や地震、台風などのすべての災害を補償してくれるわけではありません。しっかりと保険の特徴や保証範囲を把握し、適切な保険に加入するようにしましょう。
基本的には「火災保険」「地震保険」「家財保険」の3つの保険で、いざというときの備えを行います。3つの保険がカバーしあうことで、総合的な安心を得られることができるため、それぞれの保険について特徴や保証範囲などを把握することが大切です。
火災保険は住宅を購入したほとんどの方が加入している保険と言ってもいいほど、メジャーな保険です。「火災保険」という名称から、火災時に補償してくれる保険と勘違いしている方もいますが、火災だけでなく風災や水災などの災害にも対応しています。つまり火災保険は多くの災害に対応し、建物の損害に備えるための保険と考えた方が良いでしょう。
火災保険は、様々な災害に対応している保険です。
ただ火災保険だからといって、上記の項目が全て補償されるわけではありません。火災や落雷などは基本契約に含まれるケースがほとんどですが、他の項目は住宅の立地条件や構造、家族構成などで補償を付けるかどうか検討します。とくに盗難・水漏れ・破損などの項目は総合的な火災保険のパッケージになっており、自由設計型やリスク細分型などと呼ばれることも。小さなお子様が友人宅の家で物を壊すなどの行為をした場合などに補償してもらいたい、空き巣への備えをしたいなどと考えている方は盗難や破損などのリスクも補償していた方が良いかもしれません。
なぜ水害などが基本契約に含まれていないかというと、マンションなどの場合、高階層に居住していれば、浸水被害に遭う可能性は非常に低いでしょう。しかし給排水設備が屋上に設置してあれば、漏水被害に遭うリスクはあるため、水濡れへの備えは必要になってきます。つまり住宅の環境によって、必要な補償は全く変わってくるため、構造だけでなくハザードマップなどで確認しながら、補償を慎重に決めていくことが大切です。
火災保険の費用は、建物の構造や居住エリアなどによって保険料は大きく異なってきます。また大手の保険会社で契約するか、ネットで契約するかでも保険料は変わってくるので、自分自身に合った保険会社を探すことも重要です。
火災保険の場合、建物は大きく3種類に分類されます。
これらは燃えにくい構造かどうかを表している分類で、M構造・T構造・H構造の順で火災保険料は安くなります。火災保険料を決定する際の一番のポイントになるでしょう。
建物が大きくなればなるほど、災害の被害も大きくなる可能性が高いです。そのため延べ床面積が広い住宅ほど火災保険料も高くなってしまいます。
どこに住んでいるかによっても火災保険料に影響を与えます。それは河川近くのエリアなら水害リスクが高まり、住宅密集地なら延焼被害を受けやすいなど、災害のリスクは居住しているエリアによって異なってくるでしょう。
火災保険の基本契約だけでなく、水災や盗難、水漏れなどまで対象範囲を拡大すれば、その分保険料も上乗せされます。また見舞い特約などを追加すれば、さらに保険料は上がってしまうでしょう。本当に必要な備えなのか、予算を踏まえて考えることが大切です。
地震や噴火、またはこれらによる津波は、火災保険の対象外です。日本は地震大国と言えるほど、地震が多くあり、日本のどこでも地震が起こる可能性があります。地震は今まで来たことがないからと油断していれば、もしかしたら突然地震の被害を受けるかもしれません。せっかくのマイホームも地震の被害を受け、最悪の場合倒壊することも。火災保険では補償されないため、そういった時のために地震保険が役に立つのです。
ただ地震保険は単独で加入することができず、火災保険とパッケージで加入しなければなりません。もちろん既に加入している火災保険に後から加入することはできます。
火災保険と同様に、地震保険も住宅用の建物と家財に限定されます。住宅用の予定であれば、建築中でも地震保険に備えることは可能です。また門・塀・物置・車庫なども付随建物とみなされますが、居住として活用されていない建物や自動車などは補償対象外となるので注意しましょう。また地震時などに起こりやすい盗難による被害も対象外です。
政府が関与しているため地震保険の保険料や補償の内容は、どの保険会社で契約しても同じです。基本的に保険料は建物の耐震性などの構造面と居住エリアによって算出されます。保険期間は1年という短期型と、2年~5年の長期型に分かれるため、どの程度の期間加入したいかによって選択することができるでしょう。
通常の火災保険の場合、補償の対象となるのは建物と家財です。そのため「家財保険」という名称の保険商品がある訳ではありません。
しかし賃貸物件の場合、建物の所有者と家財の所有者が異なっているため、そういった場合には建物が対象外となる家財保険が活用されるのです。賃貸マンションなどに住む際、火災保険の加入を勧められるケースがほとんどでしょう。その場合の火災保険は家財のみを補償する火災保険(家財保険)に加入します。
家財保険は建物の中にある家具や衣類、家電製品、寝具、自転車などが補償対象になります。ただ契約者本人の所有物に限るため、たとえ建物の中にあったとしても他人から借りている物品は対象外です。また時価額が30万円を超えるようなものも補償対象外になるので注意しましょう。
家財保険料は、保険金額や補償内容などによって決まります。ただ家財保険は必ずしも安ければいいという訳ではありません。保険会社によって補償の対象となる家財が異なり、特約なども異なってきます。そのため自分に必要な補償が対象になっているのか、しっかり見極めることが重要です。
初めて注文住宅を購入する場合には、様々な手続きなどが忙しく、火災保険の加入をつい忘れてしまうことも。しかし火災保険は安心して暮らす上で必要不可欠な保険なので、慌てて加入するのではなく、じっくり自分の必要な内容を吟味することが大切です。
もし住宅ローンを利用するなら、住宅ローンと同じタイミングで加入すると良いでしょう。もし住宅ローン返済中に火災などが起きた場合、火災保険に加入していなければローンが滞ってしまうことがあります。そうならないためにも早めに検討したほうが無難です。
基本的に建築中の住宅に関しては施工会社が保険に加入しているため、引き渡しと同じタイミングで補償をスタートさせます。ただ火災保険に加入するためには、保険代理店などを通して契約を交わすため、書類に不備があれば余計な時間がかかってしまうことも。火災保険の商品も様々なものがあるため、しっかり吟味するためには1ヶ月以上前から準備することが大切でしょう。
持ち家の場合、火災保険の対象にする範囲を「建物だけ」「建物+家財」から選択することができます。基本的に家財まで含めている方が安心です。たとえ一つ一つは高額なものではないからと加入していなければ、トータルすると高額になってしまい、いざというときに困ってしまうこともあるでしょう。
しかし賃貸の場合には「家財のみ」の補償となります。多くの賃貸物件では賃貸借契約上、家財保険の加入が義務付けられていますが、必ずしも不動産会社が紹介する保険に加入する必要はありません。自分で選んだ保険に加入することもできるため、一度様々な家財保険商品を比較すると良いでしょう。